地方再生への責任

内閣官房
『歴史的資源を活用した観光まちづくり連携推進室」の
専門家会議構成員に任命頂きました。
国の施策をしっかり勉強して

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

民間として国と地方自治体・銀行等との連携に働かなくてはなりません。

その責任を自覚して活動して参ります。